スタディストは、経営トップや管理職が率先して「家族への感謝」「家庭優先」を実践することにより、男性も仕事と育児を両立しやすい組織風土を醸成してきた。男性社員（平均年齢35歳）の多くが育児期にある中、2023年の育児休業取得率は91％（対象者11名中10名取得）、平均取得日数は100日（取得者の最長日数は365日）となっている。

＜主な取組み＞

○育児休業を取得しやすい環境づくり

同社は、創業者が家庭を持ってから事業を立ち上げたことから、創業当時に行動指針の1つとして「サンクスファミリー」を掲げ、社員が家庭を大切にしながら働くことができる環境整備に取り組んできた。その根底には、社員が自身に求められている役割を着実に果たしながら、家庭も大切にするという考え方がある。

そのため、同社では、役員が子どもの行事で会議を欠席したり、社員が子どもの看病を優先したりすること、社員がスケジューラーに子どもの保育園への送迎を入れて予定をブロックしたりすることは日常的にある。

こうした社内の雰囲気は、経営トップや管理職が育児休業や育児目的の年休取得を率先して行ってきたことが奏功したものといえる。

また、育児休業からの復職前に面談を実施し、復職後に希望する働き方やポジションについて会社とすり合せを行っている。これにより、会社の状況と本人の意向やスキル等を踏まえた最適な配置が図られ、社員からも好評を得ている。

○両立支援

同社では、仕事と育児の両立をしやすくするために柔軟な働き方を導入している。具体的には、全職種でリモートワークとフレックスタイム（コアタイムは11時～16時）を利用できるようになっており、ほとんどの社員がリモートで業務を行っている。加えて、Slackの活用によるコミュニケーションの記録や、写真・動画を用いて簡単にマニュアル作成ができる自社サービスの「Teachme Biz」の活用などITを駆使し、業務の属人化を解消しながら、仕事と育児の両立のしやすさを高めている。

＜今後の展望＞

同社は、多様性の推進に向けて模索中であり、アンコンシャス・バイアスへの気づきをはじめとする多様性における重要な考え方の研修の実施等によって、これまで培ってきた組織風土を事業拡大に向けて変化させていく方針である。さらに、産後・育児休業取得者が増えていく中で、復職者の早期活躍支援を検討していくこととしている。