経団連のオリンピック・パラリンピック等推進委員会（豊田章男委員長、長榮周作委員長）では、企業経営者が各地を訪れ、アスリートやその活動をサポートするスタッフたちと交流する活動を展開している。その一環として１８日、豊田章男委員長が日本財団パラリンピックサポートセンター（東京都港区）を訪れ、同センターに入居しているパラリンピック競技団体のオフィスを訪問した。

パラリンピックサポートセンターは、２０２０年東京パラリンピック大会の成功、パラスポーツの振興を目的として、２０１５年５月に設立された。

パラリンピック競技団体の多くは、「専用のオフィスがない」「専従スタッフがいない」「活動予算が不足している」といった問題を抱えている。そこで同センターは、競技団体の共同オフィスを無償提供するとともに、団体運営に伴う業務をサポートし、競技団体の業務負担を軽減している。あわせて、新たな助成制度の構築、２０２０年に向けた機運の醸成、競技団体の自立化推進を図ることとしている。

当日は、同センターの山脇康会長（日本障がい者スポーツ協会理事・日本パラリンピック委員会委員長）による説明のもと、評議員の河合純一氏（パラリンピック５大会　水泳メダリスト）、顧問のマツコデラックス氏（タレント）らとともに、入居する２７の競技団体のオフィスを訪れ、パラアスリート・パラリンピックを支える現場への理解を深めるべく、日々の業務や課題について説明を聞くなど交流した。

パラリンピックサポートセンターに入居する競技団体の関係者と豊田委員長

オリンピック・パラリンピック等推進委員会では、今後も、こうした活動を委員会参加企業中心となって進めていく。

【教育・スポーツ推進本部】