学生スポーツの意義
アメリカンフットボールの大学対抗戦で選手が危険行為を行うという問題があった。母校のラグビー部OB会長の立場で現役大学生を支援する者として、私も多くのことを考えさせられた。そもそも学業が本分である大学においてスポーツをする目的は何であろうか。
アメリカンフットボールの大学対抗戦で選手が危険行為を行うという問題があった。母校のラグビー部OB会長の立場で現役大学生を支援する者として、私も多くのことを考えさせられた。そもそも学業が本分である大学においてスポーツをする目的は何であろうか。
経団連が目指すSociety 5.0を実現し、国際社会の目標「持続可能な開発目標=SDGs」の達成に貢献するためには、国民一人ひとりの能力を高めるとともに、イノベーションを継続的に生み出すエコシステムを確立する必要がある。日本の「知」の基盤である大学の国際競争力を、教育・研究の面でさらに強化するための大学改革が喫緊の課題となっており、経団連は今年6月に「今後のわが国の大学改革のあり方に関する提言」を取りまとめ、一石を投じた。本座談会では、これまでの各種会議での検討や本提言の内容を踏まえ、今後の大学改革の方向性について議論する。
渡邉光一郎(経団連審議員会副議長、教育問題委員長/第一生命ホールディングス会長)
Society 5.0実現に向け、日本の「知の基盤」である大学改革は極めて重要な課題となる。大学改革においては、新しい技術を社会実装していくための、文理融合を通じた人文社会科学系の強化が不可欠である。経済界も、企業や産業分野の壁を越えて、協創しながらイノベーションを起こしていく必要がある。産学が一緒に課題解決に向かった先にSociety 5.0 for SDGsがある。
佐藤康博(経団連審議員会副議長/みずほフィナンシャルグループ会長)
企業がSociety 5.0時代に求める人材像を明確に示し、発信することは、大学と企業双方のメリットになる。大学改革における重要なテーマの1つとして「リカレント教育」が挙げられる。「人生100年時代」といわれるなか、これから生じるであろう「労働の質のミスマッチ」を解消し、貧困の固定化を防ぐうえでも、リカレント教育の重要性は高まっている。大学の役割として、企業との協働によって新しい価値やビジネスモデルを生み出す一方、基礎研究を地道に継続していくことも求められる。
永田恭介(筑波大学長/中央教育審議会大学分科会長・将来構想部会長)
Society 1.0から5.0までの間に、人のDNAレベルでの変化は起こっていない。変化したのはテクノロジーとコミュニケーションである。したがって、「次の時代を動かすテクノロジーは何か」を考えなければならない。その1つの解がデジタルサイエンス・テクノロジーであることは間違いない。一方で、リベラルアーツも不可欠であり、これからは大学でも複数の専門を学ばなければ、社会に出てから活躍できない。ディシプリンを超えて学問を修めた人たちが協働することによって、広がりを持った「知」が生まれる。
田中弥生(大学改革支援・学位授与機構研究開発部特任教授)
大学教育では「質保証」が大きな課題である。そのために、アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーの「3ポリシー」に基づくプロセス評価が行われているが、教育効果や成果ベースの評価には至っていない。実際に行われている大学の評価は7種類もあり、評価する側もされる側も疲弊してしまっている。重複をなくし、合理化することが不可欠である。大学界の規模の最適化、再編に向けては、企業のM&Aにおけるバリュエーションのようなものが必要となる。そのためにも評価が重要であり、より客観化・可視化しなければならない。
井上 隆(司会:経団連常務理事)
Society 5.0に向けた人材育成
―「Society 5.0に向けた人材育成に係る大臣懇談会」における検討から
林 芳正(文部科学大臣/参議院議員)
今後のわが国の大学改革のあり方に関する提言
http://www.keidanren.or.jp/policy/2018/051.html
岡本 毅(経団連副会長、教育問題委員長/東京ガス相談役)
渡邉光一郎(経団連審議員会副議長、教育問題委員長/第一生命ホールディングス会長)
【対談】
人文社会科学系教育拡充の必要性
―大学教育の質向上・経済界への期待
(PDF形式にて全文公開中)
鎌田 薫(早稲田大学総長/日本私立大学連盟会長)
岡本 毅(経団連副会長、教育問題委員長/東京ガス相談役)
Society 5.0により生まれる新たな科学技術を社会実装するうえで、経済、経営、法律、倫理、哲学などの人文社会科学系の知識や専門性が必要であることは論をまたない。経団連の「今後のわが国の大学改革のあり方に関する提言」では、直面する諸課題の解決には、文系、理系の枠を超えた知識が必要であり、大学改革にあたっては、文理融合の柔軟な組織、教育カリキュラムの編成を検討するよう求めている。
本対談では、このように提唱するに至った経緯や課題認識について意見を交わすとともに、経済界に対する大学側の期待などを含め、今後の大学のあり方を展望する。
高等教育改革の方向性
―自由民主党教育再生実行本部高等教育改革部会における検討から
渡海紀三朗(自由民主党教育再生実行本部高等教育改革部会主査/元文部科学大臣/衆議院議員)
東海国立大学機構(仮称)設立構想について
松尾清一(名古屋大学総長)
自ら考え行動する人材が育つグローバルな大学APU
出口治明(立命館アジア太平洋大学(APU)学長)
地方大学における地域創生への取り組み
蔡 晃植(長浜バイオ大学学長)
食を支え・くらしを守る人材の育成で地域および国際社会に貢献
―帯広畜産大学の取り組み
奥田 潔(帯広畜産大学長)
東京理科大学における教育改革にかかる取り組みについて
―学生自身による学修のPDCAサイクルの確立に向けて
岡村総一郎(東京理科大学副学長・教育開発センター長)
第9回アジア・ビジネス・サミットをインド・ニューデリーで開催
―アジアのさらなる発展に向け経済界首脳が意見交換
中西宏明(経団連会長)
経営者のひととき
心のデトックス
瀬川 章(藤田観光社長)
Essay「時の調べ」
偶然は必然
松井みさき(写真映像作家)